株価収益率（PER）は、株価が1株当たり利益（EPS）の何倍かを示す株式評価指標です。実績と予想のどちらの利益を使うかで数値が変わり、PERだけでは割高・割安を判断できません。
株価収益率（PER）は、株価を1株当たり利益と比べ、株価が利益の何倍に評価されているかを見る指標です。株式の評価に使われます。
株価収益率（英語：price-to-earnings ratio、P/E）は、1株当たり株価を1株当たり利益（EPS）で割って求めます。
P/E = 1株当たり株価 ÷ EPS
たとえば、株価がEPSの20倍なら、PERは20倍です。利益の基準には、直近4四半期の実績を使う trailing P/E と、将来の予想EPSを使う forward P/E があります。PERを比べるときは、実績と予想のどちらを使った数値かをそろえて確認します（CFA Institute「Market-Based Valuation: Price and Enterprise Value Multiples」）。
PERの数値だけでは、株式が割高か割安かは決まりません。成長への期待や要求収益率などの条件によって、妥当とされる倍率は変わります。DCF（discounted cash flow）法は、将来のキャッシュフローを割引率で現在価値に換算して評価する方法です。金利上昇が株主の要求収益率にも反映されると、割引率が上がり、将来キャッシュフローの現在価値は小さくなります。DCFに基づく評価モデルでは、ほかの条件が同じなら、要求収益率の上昇は正当化されるPERを低下させる方向に働き、期待成長率の上昇は高める方向に働きます（Aswath Damodaran, NYU Stern「PE Ratios」）。高PERの背景に将来の利益成長への期待がある場合、その期待を含む評価も割引率の上昇によって押し下げられることがあります。これは条件付きの評価モデル上の説明であり、金利上昇だけで実際の株価下落が決まるという意味ではありません。
EPSは会計要因や景気循環によって変動するため、PERもその影響を受けます。EPSがゼロまたは赤字の場合、通常のPER比較は適しません。また、EPSはPERの分母となる利益で、PERそのものではありません。E/P（利益利回り）はPERの逆数です（CFA Institute）。
仮想の企業について、株価を2,000円、EPSを100円と仮定すると、PERは2,000円 ÷ 100円で20倍です。この値だけから割高か割安かは決められず、利益の基準や成長見通し、比較対象も確認します。